世界史認識におけるヨーロッパ中心主義を批判する声があげられはじめてから、すでに久しい。しかし、具体的な歴史叙述でその考えを説得的に示していくことは、決して容易ではない。本書は、イギリス帝国史研究を嚮導してきたイギリスの歴史家によるそのような世界史叙述の試みとして、大きな意味を持つ。
著者ダーウィンは、第一次世界大戦直後のイギリスの対エジプト・中東政策研究から出発して、1980年代末には現在でもイギリス帝国の脱植民地化についての標準的概説とされている本を2冊上梓したことで、名前が広く知られるようになった。その彼が、あたかも満を持する形で、2010年前後に、大冊の著書を3冊立て続けに出した。その最初が本書、After Tamerlane: The Rise and Fall of Global Empires, 1400-2000 (London: Penguin, 2008, ただしアメリカ版New York: Bloomsbury Press, 2008のサブタイトルは、The Global History of Empire since 1405 )であり、次がイギリス帝国をイギリス世界システム（British World System）として再定義しつつ、その歴史を19世紀から脱植民地化期まで追った、The Empire Project: The Rise and Fall of the British World-System 1830-1970 (Cambridge: Cambridge University Press, 2009) である。さらに3冊目として、より長いタイムスパンをとって、帝国を生み出した諸力を多角的に検討した、Unfinished Empire: The Global Expansion of Britain (London, Allen Lane, 2012)が刊行された。いずれも読み応えのある書物であるが、そのなかでの白眉は本書であるといってよく、それが信頼のおける翻訳の形で日本の読者に示されたことについて、訳者たちの労を多としたい。
本書は、「ティムール以後」というタイトルをもち、15世紀以降の世界史を、主としてユーラシア大陸における諸帝国の興亡を軸として描いた作品である。上述したように、原書のサブタイトルに示された年代はペンギン版とブルームズベリ版で異なるが、ティムールが死去したのは1405年であるため、その点の正確さを期するとすれば、起点はブルームズベリ版の年代の方になるであろう。ユーラシア大陸に広がる帝国を築こうとしたティムールがそれを成し遂げられないままに没した後の歴史を追った末に、著者は本書の最後で、この長い期間を通していえることは、ティムールに似た願望をもった存在がいたとしても、「均質なシステムや一人の絶対的支配者、あるいは特定の体系的ルールに対して、ユーラシア大陸においては抵抗が止むことはなかった」ことであると結論づけ、我々はいまなお「ティムールの影のなか」にいる、より正確にはティムールの「失敗から、なおも逃れることはできていない」と述べている（下324、以下カッコ内に本書の頁数を示す）。一見したところ分かりにくい本書のタイトルの意味、さらに本書全体の主張は、これで理解できよう。
本書は9章から成る。第1章と第9章は序論と結論にあたり、その他の章は、次のような時代区分となっている。第2章（1620年代まで）、第3章（1620年代～1740年代）、第4章（1750年代～1830年代）、第5章（1830年代～80年代）、第6章（1880年代～1914年）、第7章（1914～1942年）、第8章（1942～2000年頃）。第7章と第8章が1942年で区切られているのは、著者が第二次世界大戦の決定的な転換点をその年に求めていることによる。これらの時期区分をめぐってもいろいろ議論はありうるが、ここではその点には立ち入らず、こうした時期区分のもとで、著者が、帝国の興亡という点を強調しながらどのような世界史像を提示しているかを、評者なりにまとめてみたい。
本書では15世紀以降の世界が対象となるが、それまでの中世においては、ヨーロッパは中国や近東のイスラーム世界と経済的・技術的にようやく肩をならべられるようになった「成り上がり」の存在にすぎなかった（上60）。「長期の16世紀」（1480～1620年頃）にはヨーロッパの勃興がみられるものの、その影響はまだ限定的であった。アメリカ大陸でのスペインの成功にせよ、その要因は、ヨーロッパの軍事力ではなく、文化的・生物学的要因（疫病など）やアメリカ大陸側の帝國体制の脆弱性の方に求められる。そしてヨーロッパ台頭の勢いは、1740年代までの時期には失速していった。ユーラシアでは、諸帝国（オスマン帝国、イランのサファヴィー朝、ムガル帝国、中国）や徳川幕府下の日本が力をもっていたのであり、オスマン帝国やムガル帝国も、実態はよく抱かれる衰退イメージとは異なっていた。またロシアのダイナミックな拡大活動も目立っていた。
こうした均衡状態は、18世紀後半から1830年代にかけての「ユーラシア革命」で、ヨーロッパの優位がはっきりしてくるなかで崩れていく。それは産業革命だけでは説明できず、地政学上の革命（18世紀半ばからナポレオン戦争にかけてのヨーロッパや南アジアでの戦争）、文化上の革命（ヨーロッパで、宗教への疑念や経験・実験重視の姿勢が拡がり、空間・時間への関心が高まったことなど）も考慮に入れなければならない。経済面での「大分岐」（著者は大枠でポメランツの「大分岐」論を受け入れている）と並んで、文化面でも「大分岐」が生じたのである。とはいえ、1830年代でもヨーロッパの優位はまだ限られていた。
1830年代から80年代までは、ヨーロッパで地政学的な安定（平和）がみられるなかで、アメリカの存在感が増し、ヨーロッパは「西洋として再創造」されていった。ヨーロッパの対外活動は、ヨーロッパの拡大に強固に抵抗する現地の人々の動きの前で、「不確かな帝国」という形しかとりえなかった。中国でも、ヨーロッパ側はそこを半植民地のような状態に変えていくことはできなかった。
1880年代以降になって、ヨーロッパの拡大はアフリカなどで加速化し、「世界史上初めて、身体的、経済的、文化的パワーの階層化が世界規模で押しつけられる」（下13）ことになった。とはいえ、分割されたアフリカにおいても、植民地国家は軽い存在でしかなかった。また中国が領土分割や経済的監督を免れたことやオスマン帝国が立ち直りを見せたことも重要である。この時期に諸大国が世界の支配権をめぐって互いに戦う意図をもっていた証拠はないものの、バルカン半島での状況にヨーロッパでの勢力均衡が対応しきれないなかで、第一次世界大戦が始まった。この大戦はいくつかの帝国の墓場となったが、ロシア革命を経たロシアでは、「党による帝国」という形をとって帝国が元に復したし、オスマン帝国後の中東でのヨーロッパの権威は表層のみにとどまることになった。1930年代になると、19世紀末よりもはるかに粗暴な帝国主義があらわれ、第二次世界大戦につながっていった。
第二次世界大戦後、帝国と植民地支配は国際関係のなかでの正当性を失い、脱植民地化が進行した。著者は、戦後世界が冷戦の時代としてのみ描かれがちであることについて、「冷戦への流れは物語のほんの一部でしかなく、世界の多くの地域では物語の核心部分ではなかった」（下224）と論じて、脱植民地化の意味を強調し、さらに脱植民地化については、それが植民地統治の終わりということだけでなく、「領域支配と治外「権益」とを密接に結びつけつつヨーロッパが中心となって展開してきた大国秩序の解体として考えるほうがずっと意味がある」（下227）と述べる。これは著者の年来の所論であり、きわめて重要な考え方である。さらに、脱植民地化が進行するなかで、「公言されない帝国」としてアメリカとソ連が残り、1990年以降はアメリカがただ一つ世界帝国となったと著者は指摘する。そのアメリカの力は本書で取り上げられてきた15世紀以降の諸帝国が抱えた限界をこえようとしているとしつつ、将来の予言はできないとして、著者は議論を結んでいる。
以上、評者なりにくみ取った本書の議論の流れであるが、本書自体はそれぞれの帝国についての丁寧な記述を含んでおり、内容の豊富さがこうした紹介では全く伝えられていないことはお断りしておきたい。その上で、本書を読んでの評者の感想を若干述べてみたい。
ヨーロッパ中心的歴史像を排して近現代世界史を描くという著者の試みは、概して成功している。帝国の興亡を軸としながら15世紀以降の世界史を論じた本として評者が思い浮かべるのは、David B. Abernethy, The Dynamics of Global Dominance: European Overseas Empires, 1415-1980 (New Haven: Yale University Press, 2000)である。アバーナシーの本で起点とされている1415年は、ポルトガルが北アフリカ地中海岸のセウタを占領した年である。そのことから、またサブタイトルから分かるように、この本は、もっぱらヨーロッパが支配する帝国を対象としていた。それに対し、本書は、ユーラシアに展開した諸帝国の力、持続性、柔軟性を強調しながら、それとならぶ形で、あるいはそれに追いついていく存在としてヨーロッパの帝国を位置づけ、その相対化に成功している。また本書の主張とも通じる本として、最近邦訳された、ジェイソン・Ｃ・シャーマン（矢吹啓訳）『＜弱者＞の帝国 ヨーロッパ拡大の実態と新世界秩序の創造』（中央公論新社、2021年）をあげることもできるが、ヨーロッパの軍事的優位という要因を（18世紀までについては）否定しながら世界史を描こうとするシャーマンの本が、議論の枠組みの提示を急ぐあまり少々独断的にすぎる感を与えるのに対し、本書は熟達した歴史家としての著者の力量をよく示す豊かな叙述によって、新たな世界史象を提示しているのである。
19世紀以降世界のなかでのヨーロッパの優位がみられたことについては、著者も否定せず、「大分岐」があったことを指摘している。その際、上述したように、ヨーロッパ文化とそれ以外のユーラシアの諸文化の間でも「大分岐」が生じたと論じていることが注目される。ヨーロッパ文化について著者があげているのは、懐疑論への寛容、経験と実験を尊重する姿勢、空間と時間に対する考え方の変化である。「大分岐」は、確かに世界史上の決定的な変化であり、それを経済面に限ることなく、こうした形で幅広く検討していくことは必要であろう。
本書のなかには、評者が問題を感じる点もある。ヨーロッパが優位を占める状況が展開するなかでの帝国主義の時代を扱った部分は、評者が本書のなかで最も物足りなさを感じた箇所である。この時代の世界史を論じるなかで、アフリカ分割がもった意味をあまり強調すべきでないという指摘は、評者も自戒をこめて受け止めたいと思うものの、「アフリカ分割は（少なくとも、ヨーロッパ人にとって）平和的分割」（下39）であったという記述は、本書の主張を薄めるものにならないだろうか。ヨーロッパ列強がアフリカで作った植民地国家は軽かったとするような評価も首肯しがたく、総じてこの時代の帝国がもっていた暴力性、抑圧性が軽視されているのではないかという危惧をいだかざるをえない。
さらに現代についての部分では、冷戦と脱植民地化の評価は上述したように説得的であるものの、1990年代以降、アメリカがただ一つ世界帝国となったという形で現状を説明していることには、疑問が残る。冷戦終結後のアメリカを帝国と呼ぶことについての疑問を評者はいろいろなところで論じてきたので、ここでは繰り返さないが、本書の原書が出版された時（それはちょうどリーマンショックの年であった）から現在までの世界の変化が、その疑問をますます強くさせているということのみは述べておきたい。またこの間に、本書が一貫して重視している中国の姿も大きく変った。もし著者が今改訂版を作るとすれば、結論部分も変るはずであり、アメリカ論も修正されるのではないかと（勝手に）思っている。
最後に、著者がユーラシアの一角としての日本にも終始関心を寄せており、各時代における日本の説明に相当のスペースを割いていることを強調しておきたい。日本史研究者からはさまざまな注文があるだろうが、世界史のなかでの日本の位置づけとして、高等学校での新しい歴史科目「歴史総合」を教える際には、十分役立つ材料になると考えられるのである。
（「世界史の眼」No.13）