本書『核抑止論の虚構』は、核兵器の存在が戦争を抑止してきたという広く共有された通念に対し、その理論的前提と政策的実態の双方を精査することで、核抑止論が内包する不安定性を明らかにしようとする著作である。著者は序章において、映画『博士の異常な愛情』を引き合いに出し、核戦略が前提としてきた「合理性」が、いかに容易に狂気と隣り合わせのものとなりうるかを象徴的に示している。
続く第1章では、内部告発者として知られるダニエル・エルズバーグの証言を手がかりに、核抑止論の中核をなしてきた「公式政策」そのものに鋭い疑問が投げかけられる。エルズバーグが強調するのは、米国が表明し、また広く信じられてきた、ソ連による第一撃を抑止し、仮に攻撃を受けた場合には第二撃によって報復するという核戦略が、「意図的な偽り」であったという点である。すなわち、そのような抑止政策が実際の意思決定において主要な目的となったことは「一度たりともなかった」とされるのである。著者はこの指摘を通じて、核抑止論が想定する透明で合理的な戦略像と、現実の政策運用とのあいだに横たわる深刻な乖離を浮かび上がらせる。
第2章以降で著者は、核抑止論を支えてきた核戦略論の理論的前提を精査し、その内在的な問題点を明らかにしていく。核戦略論は、国家を一貫して合理的に行動する主体として想定し、相手国もまた同様の合理性に基づいて行動すると仮定することで、抑止の安定性を説明してきた。しかし著者が指摘するように、この前提は、危機状況における誤認や偶発、さらには組織内部の混乱や判断の分断といった現実の要因を著しく過小評価している。
この問題が最も端的に示されるのが、第3章および第5章で論じられる、いわゆる「狂人理論」である。著者は、リチャード・ニクソン政権期の対ベトナム政策を取り上げ、指導者が非合理的で予測不能な人物であるかのように振る舞うこと自体が、相手国に譲歩を迫る戦略として構想されていたことを明らかにする。ニクソンは側近を通じて、「ニクソンは共産主義のことで思い詰めている。怒り出したら手がつけられない。しかも彼は核のボタンに手をかけているのだ――こうすればホー・チ・ミンは二日も経たずに和平を請い願って自らパリに出向くだろう」との認識を意図的に流布させたとされる。
著者が強調するのは、このような「狂人」を演じる戦略が、抑止の信頼性を高めるどころか、むしろ核使用の可能性を現実のものとして相手に意識させる点にある。そこでは、理論上想定されてきた合理的な計算や安定した均衡は成立せず、個人の感情や演出に依存した、きわめて不安定な抑止関係が生み出される。核抑止論が前提としてきた合理性は、この段階で自ら放棄されているのであり、非合理性を装うことで均衡を保とうとする論理そのものが、深刻な危うさを孕んでいることが示される。
さらに著者は、こうした「狂人理論」が突発的に生まれた発想ではなく、1950年代後半以降に蓄積されてきた核戦略研究の文脈のなかで形成されてきたことにも目を向ける。キッシンジャーやシェリング、エルズバーグらは、「非合理性の理論」を参照しつつ、核抑止や核開発競争が本質的に不安定な均衡の上に成り立っていることを理論的に検討してきた。しかし、ニクソン政権の具体的政策をいかに評価するかをめぐって見解の相違が顕在化し、最終的にはキッシンジャーのみが政権中枢で重責を担い、「狂人理論」を実際の政策構想として展開するに至ったのである。著者は、この理論がその後も各国の指導者によって参照されていく過程を描き、核抑止が制度ではなく、個人の演出や性格に依存する実践へと傾斜していったことを浮かび上がらせている。
著者が高く評価するのが、第４章で論じられるゴルバチョフによる「新思考外交」の意義である。ゴルバチョフは、軍事的均衡を安全保障の中心に据える発想から、相互依存と理性に基づく国際秩序の構想へと視座を移し、核抑止論が当然視してきた前提そのものを相対化しようとした。さらに、レーガンとの間で締結された中距離核戦力全廃条約（INF条約）は、単なる軍備管理の成果というよりも、恐怖による均衡を合理的安定とみなす思考に対する実践的な問いかけであったと言える。かつてソ連を「悪の帝国」と位置づけたレーガンとの交渉は、「精神病理的な論理」に裏付けられた「核抑止論」の枠組みを超える政治的可能性を示したものとして、本書では積極的に評価されている。
しかし、ジョージ・W・ブッシュ政権の発足と同時多発テロ以降、状況は再び大きく転換した。「ミサイル防衛」の強化とともに、「我々を防衛するために先制的に行動すること」が必要であるとする「先制攻撃論」が前面に押し出され、核兵器の使用可能性は現実的な選択肢として再浮上することとなった。
これを受けて、オバマ大統領は核の「先制不使用」に言及し、「核なき世界」を目指す姿勢を打ち出したが、その構想は十分な支持を得られず、その後の国際政治は「第二の核時代」と呼ばれる状況へと移行していく。第６章「核の復権」が論じるのは、まさにこの局面である。それまで核兵器は「存在すること」によって抑止を担うと理解され、その意味で「核兵器の役割が縮小」も語られてきた。しかし現在では、中小規模の核保有国の増加により、地域紛争の文脈で核兵器が使用される危険性が現実味を帯びている。
この「第二の核時代」においては、仮に核兵器が使用されたとしても必ずしも「人類絶滅」に直結するとは想定されず、地域的優位を追求する国家にとっては「体制の存亡をかけた戦争」という文脈で計算されうる。大国による核の威嚇も、かつてほど自動的に抑止として機能するとは限らないとされる。こうして従来型の「核抑止」は効力を弱め、核兵器は使えない兵器から使用を想定せざるを得ない兵器、つまり使える兵器へと位置づけが変化しつつある。その象徴が、「低出力核兵器（戦術核）」の開発である。こうした情勢のもとでは、原子力発電所さえも攻撃対象となりうる現実が浮かび上がる。本書は、このような現在進行形の核をめぐる状況を理論的に論じている。
本書の強みは、核抑止論を外部から規範的に否定するのではなく、その内部論理を丹念に検証することによって、理論と現実の乖離を可視化している点にある。本書後半において著者は、核抑止論の不安定性が過去の理論的問題にとどまらず、現代の国際政治においても繰り返し現れていることを示す。第7章では北朝鮮やイスラエルの事例を通じて、核兵器の保有が地域の安定をもたらすどころか、むしろ緊張と不確実性を恒常化させてきた実態が描かれる。第8章で検討される「トゥキュディデスの罠」をめぐる議論もまた、大国間競争を歴史的必然として捉える単純化が、軍事的緊張を過度に自然化してしまう危険性を孕んでいることを示している。
さらに第9章では、「トランプの傘」という表現を用い、拡大抑止が特定の指導者の性格や演出に依存する構造的脆弱性が浮き彫りにされる。核抑止が合理的計算に基づく安定した仕組みであるという前提は、ここにおいて再び大きく揺さぶられる。著者が示すのは、核抑止が制度としてではなく、個々の指導者の判断や感情に左右される実践として機能してきた現実である。
本書が繰り返し問いかける核抑止論の虚構は、理論的検証や政策史の分析にとどまらず、核兵器をいかに人間的に考えるかという根源的な問題へと読者を導く。評者自身、13年にわたり55回に及ぶ聞き取りを重ねてきた広島の被爆者・切明千枝子氏は、核兵器の存在が核戦争を防ぐとする核抑止論について、「信じられませんね」と静かに語った（2025年6月26日、切明氏自宅での聞き取り）。切明氏はまた、「やっぱり、あくまでも核兵器廃絶ですね。なくしてほしいですね」と断言し、核兵器を保有し続ける限り、いずれ使用への誘惑が生じること、そして現在地球上に存在する核兵器の破壊力は、広島で経験された被害をはるかに超える規模の惨禍をもたらしかねないと指摘している。
私たちは、核戦争を実際に体験させられた被爆者たちの言葉を通してこそ、核兵器を抽象的な戦略や理論の対象としてではなく、人間の生と死に直結する問題として考えることができるのではないだろうか。核戦争を経験していない世代にとって、その現実はしばしば想像の外に置かれてしまう。本書『核抑止論の虚構』は、そうした想像力の欠如に抗い、核兵器をめぐる思考を理論の内部から崩しつつ、人間的な問いとして回復させる重要な試みである。そして、核抑止の「虚構」が再び現実政治の言説空間を規定しつつある現在、本書は核兵器をめぐる理論的枠組みを再検討するための基準点を提示する重要な研究成果である。
（「世界史の眼」No.72）