はじめに
１ 玉置半右衛門と玉置商会
２ 渋沢栄一の「製藍会社」
３ 田口卯吉の南島商会
（以上、前号）
４ 南洋貿易株式会社（南貿）
５ 第一次世界大戦とヤップ島
６ 関根仙太郎の生年月日と生地
おわりに
（以上、本号）
4 南洋貿易株式会社（南貿）
1890年12月、田口卯吉一行を乗せた天祐丸は「南島巡航」を終えて、品川港に帰着した。田口はその後も天祐丸で南洋交易に出ることを考えていたのであるが、士族授産金を利用した南島商会の商業活動には批判が強く、結局1891年、南島商会の全資産は東京府士族総代会に移され、南島商会は解散した。その後、東京府士族総代会は南島商会の資産を小美田利義に売却した。小美田はそれをもとに一屋商会を設立して、南洋交易に乗り出した。1891年12月、一屋商会は天祐丸を再び南洋に派遣し、ポナペでは、関根仙太郎らを一屋商会の社員として採用した。
ところが、1893年、一屋商会は清算され、その事業は1894年に設立された南洋貿易日置合資会社に引き継がれた。しかし、関根はこの会社の社員にはならず、ポナペの現地人実業家、ヘンリー・ナンペイ（1862‐1927年）のもとで働くことにした。ナンペイはポナペ島キチ地区の大首長（称号はナニケン）の息子で、母方の祖父はイギリス人であった。ナンペイの父は、アメリカン・ボードがスタージェス牧師などの宣教団をポナペに派遣し、キリスト教新教の布教を始めようとしたとき、それに協力し、ナンペイ自身も若くしてアメリカに渡り、帰島後は新教の指導者として強い影響力を持つようになった。そのうえ、父から受け継いだ広大な土地を椰子林とし、コプラ（椰子の実の果肉）の生産で財を築いた。しかし、1898年、キューバ問題をめぐってスペインとアメリカの間に戦争（米西戦争）が起こると、ナンペイ一家はポナペ島の主市コロニアで幽閉された。関根仙太郎も行動を制約されたが、南洋貿易日置合資会社の長明丸に便乗して帰国し、東京のアメリカ公使館にナンペイ一家の救出を要請するなどした。米西戦争がスペインの敗北で終わると、ナンペイ一家は釈放されたが、関根はすぐにはポナペに戻らなかった。
米西戦争に敗れて、キューバだけではなくフィリピンやグアム島も失ったスペインは南洋諸島（グアムを除くマリアナ諸島、ヤップ島、パラオ諸島、トラック諸島、ポナペ島、マーシャル諸島）の領有をあきらめて、南洋諸島をドイツに売却した。ドイツは、日本の商会や商人の活動に疑惑の目を向け、殆どの日本人を南洋諸島から追放してしまった。関根は1901年に横浜の村山捨吉によって設立された南洋貿易村山合名会社の社員になったのであるが、南洋諸島における陸上での商業活動を許されず、横浜と南洋の間を年に2回往復し、船上で取引をするという状態であった。しかし、1906年には、南洋貿易村山合名会社にポナペ島での営業が許可され、ポナペに支店が開設されて、関根が支店長になった。
1908年、南洋貿易日置株式会社（合資会社を改組）と南洋貿易村山合名会社が合併して、その後日本の南洋貿易の担い手となる南洋貿易株式会社（南貿）が設立されると、関根は南貿ポナペ支店長となった。
1914年7月28日、第一次世界大戦が勃発、8月23日、日本は日英同盟を根拠としてドイツに宣戦布告した。日本海軍は南洋諸島に艦隊を派遣して、ドイツ領南洋諸島の占領を策した。そのうち、第一南遣枝隊（松岡静雄司令官）はマーシャル諸島ヤルート島を占領した後、ポナペ島に向かい、10月7日、第一南遣枝隊連合陸戦隊がポナペ島を占領した。その時、関根は通訳として、日本軍と現地民首長たちとの橋渡しをしただけではなく、その後の日本軍によるポナペ島統治にもかかわった。第一次世界大戦後の1925年1月、関根は南貿ヤップ支店長に転任となった。
5 第一次世界大戦とヤップ島
本書（第一刷）刊行時には見落としていたことであるが、関根は、1925年7月、南貿ヤップ支店長として、「損害申請書（財産ノ損害）」2通を時の外務大臣、幣原喜重郎に宛てて提出している（国立公文書館アジア歴史資料センター、外務省文書、「一二八四 関根仙太郎」）。それには次のような事情があった。
前に書いたように、第一次世界大戦が勃発すると、日本はドイツに宣戦布告した。当時、ヤップ島、パラオ諸島、ポナペ島、マーシャル諸島など南洋諸島の島々はドイツ領であったから、これらの島々にいた日本人はドイツによる迫害を受けざるを得なかった。特にヤップ島はドイツ領南洋諸島・西カロリン政庁の所在地だっただけではなく、ドイツが西太平洋に敷設した海底電信網の中心地として、極めて重要な島であった。ドイツは、1904年、オランダとの合弁のドイツ法人ドイツ・オランダ電信会社を設立、翌1905年には、ドイツ・オランダ太平洋通信網を完成させた。ヤップ島を中心として、東はグアム島（ここは1903年に開通したサンフランシスコからハワイ・ホノルルを経てフィリッピンのマニラに至るアメリカの海底電信線の中継地であった）、南はオランダ領インドネシア・セレベス（スラウェシュ）島のマナド（あるいはメナド）、西は沖縄周辺を通って中国の上海へとつながる海底電信網である。アメリカもグアムとマニラを結ぶ海底電信線に不具合が生じた場合には、グアムからヤップ島を経て上海に至るドイツの海底電信線を利用していた。1906年には、アメリカの海底電信線がマニラから上海まで延伸され、さらに、小笠原を中継地としてグアムと日本（川崎）を結ぶ海底電信線が日米共同事業（小笠原―川崎間が日本の工事分担）として完成した（以上、花岡薫『海底電線と太平洋の百年』日東出版社、1968年、79-80頁、73-76頁）。
第一次世界大戦勃発時、ヤップ島にいた日本人は、南貿ヤップ支店長、柴田定次郎と社員6名およびドイツ・西カロリン政庁に雇われていた大工一家4人の計11人だけだったが、彼らは島外との連絡を禁止され、全員「嘗テ西班牙人ノ居宅タリシ陋屋ニ移サレ」た。その後、大工一家は妻の出産を理由として「自由ノ身」になったが、南貿社員7名は「厳重ナル監視ノ下」に置かれ続けた。パラオ諸島でも、同じように、南貿社員などがドイツ官憲によってマラカル島の外に出ることを禁じられた。しかし、「在留日本人ノ言ニ依レバ本島〔パラオ〕ニ於ケル独逸官憲ノ日本人ニ対スル態度ハ『ヤップ島』ノ如ク苛酷ナラザリシ」（国立公文書館アジア歴史資料センター、外務省文書、「一二八七 宮下重一郎」）ということである。ヤップ島の警戒は特に厳重だったということであろう。
10月7日早朝、日本海軍第二南遣枝隊（松村龍雄司令官）の戦艦「薩摩」がヤップ島沖に姿を現すと、ドイツ側は南貿社員7名を、ヤップ島の首市コロニアの「北方約三里」（約10キロメートル）に位置する「ルヌー」の南貿分店に幽閉した。しかし、同日正午過ぎ、戦艦「薩摩」の陸戦隊がヤップ島を占領、ドイツ人たちの多くはドイツ・オランダ電信会社の施設や「仮無線電信所」を破壊したうえで、逃亡した（後に投降）。
こうして南貿社員は解放されたが、この間、南貿ヤップ支店は大きな損害を被った。それでヤップ支店長、関根は損害の補償を求めて、「損害申請書」2通を外務大臣に提出したのである。これらの「損害申請書」は、もともとは、1920年に当時の南貿ヤップ支店長、柴田定次郎によって外務省に提出されたものであるが、何らかの理由で回答を得られなかったため、1925年1月に柴田に代わってヤップ支店長となった関根が改めて提出したのである。このうち一通の「損害申請書」によれば、日本がドイツに宣戦布告した翌日の8月24日、ドイツ人警吏が「土民兵」を指揮して、南貿ヤップ支店を襲い、「器具及備付ノ武器ヲ押収シ店舗ハ閉鎖サレ営業ヲ禁止セラレ」た。この日から10月7日に日本軍がヤップ島を占領するまでの44日間、南貿ヤップ支店は営業をすることができなかった。それで、その間の一日あたりの損害額を200円と見積もって、総額8,800円の損害補償を外務省に申請した。もう一通の「損害申請書」はドイツの軍艦コルムラン号のために押収された南貿所有の「艀ヶ船」に関するもので、その間の「使用料並破損修繕費及付属品補給費」として、1,080円の損害補償を求めている（これらの補償金が実際に南貿ヤップ支店に支払われたかどうかについては、資料が残されていないため不明）。
ヤップ島については、一つ付け加えておきたいことがある。第一次世界大戦後のパリ講和会議（1919年）において、アメリカはヤップ島の太平洋通信基地としての重要性に鑑みて、ヤップ島を国際管理下に置くことを主張した。それに対して、日本はヤップ島を日本の南洋諸島委任統治領に含めるよう主張した。この問題はワシントン会議（1921-22年）にまで持ち越され、結局1922年2月、ヤップ島を日本の委任統治領とするが、ヤップ島―グアム島間の海底電信線はアメリカに譲渡され、アメリカは海底電信線の維持、運用のために、ヤップ島に自由に出入りすることができるということで決着した（花岡『海底電線と太平洋の百年』85-86頁）。当時、ヤップ島はこれほど重視されていたのである。
6 関根仙太郎の生年月日と生地
関根は、上述の「損害申請書」に、自己の生年月日を「明治参年〔1870年〕六月十四日」と記している。外務大臣に提出する書類に嘘は書かないであろうから、これによって関根の正確な生年月日を初めて知ることができた。この生年月日にもとづけば、関根が玉置半右衛門に従って鳥島に渡ったと考えられる1888年には、関根は数えで19歳（満では17歳か18歳）、南島商会に入社したのは1890年の5月より前であるから、その時関根は数えで21歳（満で19歳）ということになる。これは関根が前出のインタヴューの中で言っている年齢とはそれぞれ4歳違う。関根の記憶違いというには大きすぎる違いだが、何か理由があるのだろうか。それとも、関根が、極めて若い時から「南洋」とかかわって来たことを強調したくて、年齢を若い方にサバを読んだということにすぎないのだろうか（「本書」117頁の記述は関根の話にそのまま依拠しているので修正を要するが、そうすると字数が大幅に増えるため第二刷でも修正できなかった。心残りな点である）。
関根の生地についても疑問がある。「損害申請書」に、関根は自らの本籍地を「東京市日本橋区中洲河岸拾號地、南洋貿易株式会社」と記している。関根は自己の生地につながるもともとの本籍を捨てて、南貿本社に本籍を移してしまっていたのである。本籍はどこにでも自由に移せるものであるが、これによって、関根の生地を知ることが難しくなった。そこには、もともとの本籍を隠蔽する何か特別な事情があったのであろうか（同じ1925年に、南貿パラオ支店がドイツによって被った損害の補償を求めたパラオ支店長宮下重一郎の「損害申請書」には、長野県小県郡のもともとの本籍地が記されている）。
しかし、それにしても、「東京市日本橋区中洲河岸拾號地、南洋貿易株式会社」という本籍地は奇妙である。本籍地は地番のみによって表示されるもののはずだが、戦前には「南洋貿易株式会社」といった会社を本籍地とすることもできたのであろうか。ちなみに、現在、皇居の地番は東京都千代田区千代田1番で、この地番を本籍地としている人はかなりいるということである。ただし、「東京都千代田区千代田1番 皇居」という本籍地はありえない。
おわりに
「今日まで約五十年の間、倦まず撓まず、南洋貿易の主として活躍している〔関根〕氏は」、「鈴木経勲氏と共に国宝的存在と云う可きであろう」と、前出のインタヴューを行った雑誌『南洋群島』の記者は書いている（『南洋資料 第四七三号、南洋群島昔話 其の一』、1頁）。しかし、鈴木経勲の経歴がほぼ明らかなのとは異なり、関根仙太郎の経歴には分からない所が多い（鈴木については、「本書」37-40、80-96頁参照）。前に書いたように、関根は1935年か36年に「南洋」から帰国し、東京下町の向島に居をかまえていたのだが、その後どうしていたのかということは、没年を含めて分かっていない。また、今のところ、生地や幼少年期を知る手がかりもない。一庶民の人生の軌跡をたどることはなかなか難しいことである。
（「世界史の眼」No.12）