「コラム・論文」カテゴリーアーカイブ

　本書は、1871年に成立したドイツ帝国が帝国主義の時代、どのような過程を経て第一次世界大戦へと至ったのか、それについて考察したものである。テーマそれ自体は（本書「はじめに」で概観されているように）ナチズムへと至る歴史的展開を帝政期から連続的に捉えるべきか否か、それが「特殊」なものであったと言えるのかをめぐって、これまで論争が激しく展開されてきたこともあって、決して目新しいものではない。だが、だからこそ、こうした古典的テーマは近年の研究成果を踏まえてその都度問い直されて然るべきものであり、その意義は今日でも色褪せることはあるまい。

　では、本書はどのような視点からこの古典的テーマに挑むのか。本書によれば「帝国主義の時代の全般的な動きを押さえながら、第一次世界大戦に向かうドイツの政治について、当時の国際的・国内的諸課題に立ち向かったさまざまな政治勢力のせめぎあいをとおして考察する」（13頁）という。以下、本書の構成に沿ってその内容を見ていこう。

　第1章「帝国主義の国際政治と民衆の政治化」では、はじめにコンゴ問題解決のために開かれたベルリン会議（1884～85年）を起点とする西洋列強による世界分割の動きについて論じられる。帝国主義を「民族抑圧的な世界体制」（17頁）と定義する本書は、列強の抑圧的な植民地統治が現地住民の抵抗を引き起こし、それがさらに列強の軍事行動を招く「暴力の連鎖」（21頁）に注目する。特に現地での抵抗の排除・鎮圧に際しては、互いに対立する列強や諸勢力が「抑圧の共同作業」（40頁）で応じていたこと、さらには他の植民地や現地で動員された人員までもがこれに充てられたという構図があったことを本書は指摘する。

　次に、本書の視線は帝国主義時代のヨーロッパに向けられる。そこでは、帝国主義による列強間の対立やバルカン問題の緊迫化を受けて、ハーグ平和会議やドイツでの平和主義運動、さらには第二インターナショナルによる反戦平和運動に見られるような国際的な動きが活発に展開される一方、各国内では国民統合を推進する上で重要となる、独善的で排外主義的な帝国意識やナショナリズムの育成・強化がなされ、大衆を基盤としたさまざまな政治運動や革命運動・民族運動が展開された。本書では女性参政権運動や労働運動にも目配りしながら、この時期に大衆が政治化していったこと、しかしながら、これらの運動は大衆を団結させるどころか逆に分裂をもたらし、それがナショナリズムの圧倒的な力と相まって、第一次世界大戦の勃発を阻止できなかったとりわけ大きな原因だとしている（91頁）。

　第2章「ドイツ第二帝政の政治」では、1871年の帝国成立から1910年までのドイツの政治状況を辿りながら、①歴代政権による帝国議会での「ブロック政治」の展開、②国民統合のありよう、③急進的ナショナリズム運動の展開について論じられている。いずれもヴィルヘルム期が話の中心になっている。

　①では、帝国宰相ビューロを支えた保守系からリベラル左派に至るまでの諸政党による「ビューロ・ブロック」とその後継政権となったベートマン＝ホルヴェークを支えた保守党と中央党による「黒青ブロック」が当時の内政課題であった帝国財政改革問題と（ドイツの議会制民主主義の発展を阻害していた）プロイセン三級選挙法（不平等・間接・公開）改正問題にどのように対処したのかが主な焦点になっている。その際、本書は社会民主党の妥協的な姿勢に注目する。②では、国民国家ドイツにおける民族的少数派であったポーランド人に対する統合と排除、そして彼らの抵抗に焦点が当てられ、このテーマについて長年取り組んできた著者ならではの指摘が目立つ。特にポーランドに対する強圧的な「ドイツ化」政策に対する現地の抵抗（学校ストライキ）が、同じ宗派でありながらナショナリズムの影響を受けた中央党には「国民化」の拒絶と受け止められ、両者の連帯を阻むようになっていったこと（130頁）、さらにはルテニア人労働者の雇用も反ポーランド的観点からなされた（133頁）という指摘はとても読み応えがあった。③では主にオストマルク協会とプロテスタント同盟に焦点が当てられている。

　第3章「世界大戦への道とドイツの政治・社会」では、1908年に勃発した青年トルコ人革命とオーストリア＝ハンガリーによるボスニア＝ヘルツェゴヴィナ併合を機にバルカン半島情勢が緊迫化していく中でのドイツ国内政治について論じられている。ここで本書が特に注目するのが、1911年のアガディール事件（第二次モロッコ事件）がドイツ国内に及ぼした影響である。それは一方では大規模な反戦平和集会を引き起こし、1912年1月の帝国議会選挙では進歩人民党と連携した社会民主党の躍進と、ベートマン＝ホルヴェーク政権を支える「黒青ブロック」の敗退を招くなど、国民の政治的不満や戦争への危機意識が大きく表れる形となった。だが他方では、全ドイツ連盟によるクーデタ計画の公表、ナショナリスティックな大衆運動の勢力拡大とさらなる急進化を引き起こし、陸軍増強を求めるドイツ国防協会も結成され、「戦争は不可避である」という風潮が社会に広がり、青少年の軍事組織化も図られ、社会の軍国主義化が一層促進されていったのである。また、本章ではそのようなドイツ社会に広がる「後進性」と「専制」を強調したロシア蔑視・反感があったこと、そして社会民主党もそれとは無縁ではなかったことが指摘されている。

　第4章「第一次世界大戦」では、はじめにサライェヴォ事件から開戦、さらには「城内平和」に至る流れについて論じられているのだが、ここで本書は、開戦時に見られた国民の一体感と熱狂が必ずしも全国一律のものではなかったという点を強調する。そこには戦争への心配や不安も見て取れ、このときの国民的感情が「けっして単色ではなく、複雑なひだを帯びて重なり合っていた」（252頁）ことが国内外の先行研究を交えて示されている。また、「城内平和」に至るまでの社会民主党の動向についても注視されている。

　次に本書は、世界史的な観点に立って第一次世界大戦の歴史的性格について考察し、それが「帝国主義戦争」「総力戦」「世界戦争」＝植民地での戦闘・植民地の人員物資を動員した戦争であったと位置づけ、この戦争によって帝国主義諸国による植民地・従属地域支配体制の動揺・弱体化がもたらされたことを指摘する。さらにここでは、ドイツ革命に至る流れが概観されるだけでなく、ウィルソンの14カ条がボリシェヴィキ・ロシアによる「平和に関する布告」と対置する形で紹介されている。また、本書では（近年の新型コロナウイルスの世界的大流行を意識して）第一次世界大戦末期に世界規模で蔓延した「スペイン風邪」が第一次世界大戦の西部戦線やパリ講和会議に与えた影響について、それがはらむ今日的な課題と結びつける形で論じられている。

　このように本書では、世界史的視座から帝国主義時代の全般的な動きをおさえながら、第一次世界大戦に向かうドイツの政治について、増加する労働争議と高揚するナショナリズムを背景に当時の諸課題に立ち向かった様々な政治勢力のせめぎ合いを通じて考察されている。帝国内の民族的マイノリティであったポーランド人問題を通じて、国民統合の不調と急進的・排外主義的ナショナリズム運動が連動すると（たとえ同じ宗派であっても）民衆の分裂を招くことが本書ではよく示されていたように見える。

　それに加え、本書の特徴として挙げておきたいのが、同様に「帝国の敵」とされた社会民主党を視角に含めたことで、ナショナリズムの影響を受けて戦争への道を歩んでいくドイツの議会政治の展開と、第二インターナショナルによる国際的な反戦平和運動の展開という、この時期に見られた2つの相反する側面を巧く総合的に捉えている点である。このことは20世紀初頭のドイツが外交的苦境＝「包囲」から抜け出すには、あるいは好戦的なナショナリズムの高揚や社会の軍国主義化を背景に、もはや戦争への道しか残されていたわけでは決してなかったということを我々に再確認させてくれよう。

　だが、その一方で社会民主党の指導部が1914年8月の大戦勃発に伴う「場内平和」、戦時公債への賛成に連なるような、政府あるいはナショナリズムの動きに対する譲歩的な姿勢をそれまでに幾度となく示してきたこと（1907年の帝国議会選挙での惨敗のときや1913年の軍拡に必要な拠出金法案への賛成など）を著者は見逃さない。戦争と平和に対する社会民主党のこうした二面性を浮き彫りにした点も、本書の特徴であろう。

　次に、本書を読んで評者が気になった点を幾つか挙げておきたい。

　1点目は、世界史的な視座による帝国主義の説明と、帝政期ドイツの政治状況の説明が上手く対応していない点である。本書は南アフリカ戦争、義和団事件、アメリカのフィリピン支配などを事例に「民族の抑圧的な世界体制」としての帝国主義と「暴力の連鎖」を伴う列強の植民地支配を論じているのだが、それに比してドイツの植民地支配の説明が少なく、バランスが取れていない。例えば、独領南西アフリカ（現ナミビア）におけるヘレロ・ナマの蜂起とその鎮圧については、それがジェノサイドの様相を呈していたことや、それに際して設けられた強制収容所が「絶滅収容所」の性格を有していたことはきちんと言及されているのだが（121、314～315頁）、その説明は1907年1月の帝国議会選挙（いわゆる「ホッテントット選挙」）の背景説明の域を出ず摘要に留まっているのが惜しまれる。本書が帝国主義と絡めて帝政期のドイツ政治を論じるのであれば、やはりドイツの植民地統治の事例も第1章と同程度の密度で論じたほうがよかったのではないか。

　2点目は、帝国主義時代の戦争と平和を論じるのであれば、本書が注目するような第二インターナショナルやドイツ平和協会といった「下からの」平和運動に留まらず、政府間による「上からの」平和を求める動きにも（たとえそれが失敗に終わったとしても）目を向けてもよいのではなかろうか。例えば、建艦競争による独英関係の緊張を緩和すべく1912年2月にベルリンに派遣された当時の英陸相ホールデン子爵の試みが挙げられよう。また、サライェヴォ事件から第一次世界大戦勃発までの1ヵ月間（7月危機）は、本書が論じるように開戦に向かって「事態が一直線に進んだわけではない」（242頁）。第二インターナショナルによる反戦平和集会の動きがある一方（254～255頁）、政府レベルでも英外相グレイが英仏伊独4か国協議を提案して外交交渉による解決に最後の望みを託していた（243頁）。本書では7月下旬の皇帝ヴィルヘルム2世の発言には戦争と平和の間で揺れ動きがあったことには言及が見られず、こうした大戦勃発直前に見られた平和に向けた「上からの」最後の動きについては、もう少し説明が欲しいところである。

　3点目は、ヴィルヘルム2世の位置づけである。彼の統治スタイルはよく「個人統治」と言われるが、その実は先行研究が示すように人事を活用した側近政治であり、それはときとして帝国宰相をはじめとする指導部の方針と対立することがあったことが知られている。それについては対中・対米政策といった外交政策では幾つか事例が思いつくのだが、今回本書が取り上げた内政面での政治的諸課題ではどうであったのだろうか。

　以上の点は、評者の専門とする外交史の視角からのものでしかなく、本書の内容や学術的価値を決して損なうものではない。何故ドイツが第一次世界大戦への道を歩んだのかという古典的テーマについては外交史的アプローチも不可欠だが、この時期のドイツ社会と議会政治が抱えていた問題を把握する上で本書は欠かせない一書であると高く評価できよう。

（「世界史の眼」No.48）

はじめに
1　奉天におけるキリスト教布教
　（以上、前号）
2　内藤湖南と奉天
　（本号）
3　夏目漱石と奉天
4　中島敦と北陵
おわりに
　（以上、次号）

2　内藤湖南と奉天

（1）内藤湖南の第一回奉天行

　1902年10月1日、後に著名な東洋学者で京都帝国大学教授になる内藤湖南（この時はまだ大阪朝日新聞社に在籍）は神戸から大連丸に乗船して、中国訪問の旅に出た。旅順、大連などを訪れた後、東清鉄道でハルビンに直行し、その後、ハルビンから同線で南下して、10月21日、初めて奉天で下車した。この時、奉天は義和団事件から2年以上が経ち、治安には全く問題がなかったようである。ただ、満洲全体がそうだったのだが、奉天でもロシア軍の勢力が強く、何かと制約されることはあった。また、当時の奉天には日本人経営の旅館やホテルなどはなかったようで、宿泊先を探すのにも苦労した。結局、知り合いを介して紹介された中国人の私宅に泊めてもらったり、「極めて不潔な」「支那旅店」に泊まったりした。

　10月23日、内藤湖南は知人二人と共に北陵を訪ね、その帰路、「御花園長寧寺」で清朝第二代太宗ホンタイジ愛用の弓矢を観た。その後、「黄寺」に行き、「一僧と話し明日満蒙二蔵を観ることを約す。帰途白大喇嘛ラマに逢い又後楼の蒙蔵を観ることを約す」。（内藤湖南「禹域鴻爪後記」『内藤湖南全集　第六巻』筑摩書房、1972年、356頁）

　この時、内藤たちが北陵のどこまで入ることができたのかということについては、内藤が何も書いていないのでよく分からない。その後訪れた「御花園長寧寺」というのは北陵から奉天市街に戻る途中にあるチベット仏教の寺で、もともとは太宗ホンタイジの「御花園」であったが、ホンタイジの死後、それを改修して、長寧寺という寺にしたものである。したがって、ホンタイジゆかりの品が蔵されていたのである。他方、黄寺という寺は皇寺ともいわれるが、正式名は実勝寺という（黄寺の名は寺の屋根瓦が黄色であることによる）。1636年、太宗ホンタイジは内モンゴルを支配下に収めて、国号を大清と改めた。黄寺はそれを記念して建てられたチベット仏教寺院で、北陵へと北上する道の起点にある（図1参照）。黄寺は満洲やモンゴル地方のチベット仏教の中心をなす大寺で、その経蔵などには各種の仏典が収蔵されていた。内藤はそれらの仏典を観ることを大きな目的としていたのである。

　10月24日、内藤は黄寺の後楼で白大喇嘛ラマに会い、「導かれて別処に至り」、「蒙字蔵経」を観た。「別処」とは黄寺の西に隣接する太平寺のことで、この寺にはモンゴル語大蔵経（「蒙古文蔵経」108函）が完全な形で収蔵されていた。その後、昨日約束した黄寺の僧に導かれて、「皇寺〔黄寺〕の経蔵に蒙文蔵及び満字蔵経を観て帰る」（内藤湖南「禹域鴻爪後記」356頁）。

　「蒙字蔵経」、「蒙文蔵」というのはモンゴル語の大蔵経のことで、「満字蔵経」は満洲語の大蔵経である。このように、内藤は黄寺などにモンゴル語や満洲語の大蔵経が収蔵されていることを確認しえたのである。そのうちモンゴル語の大蔵経はサンスクリット語大乗仏典のモンゴル語訳およびウイグル語訳、チベット語訳、中国語訳からの重訳などを含む仏典の集成である。しかし、内藤は翌10月25日に東清鉄道で奉天を去ったので、この時は仏典所在の確認以上のことはできなかった。　

（2）内藤湖南の第二回奉天行

　1905年7月4日、内藤湖南は宇品港から須磨浦丸に乗船して、また中国旅行に出た（この時も内藤は大阪朝日新聞社在籍）。同行者は「法学士大里武八郎」と「従僕」1人であった。この中国旅行の主目的は前回の中国旅行において奉天で所在を確認した仏典や同じく奉天宮殿内の文溯閣ぶんそかくに収蔵されている四庫全書を調査することであった。そのために内藤は周到な準備をした。1905年3月、奉天会戦（3月1～10日）でロシア軍が奉天から退却して日本軍が奉天に入ると、内藤は日露戦争における「陸戦の大勢已すでに定る」と判断して、奉天での文献調査の準備に取り掛かった。内藤は『大阪朝日新聞』1905年3月30日号に、「東洋学術の宝庫」という論説を発表して、文溯閣に収蔵されている四庫全書および黄寺などに所蔵されているチベット語、モンゴル語、満洲語の仏典のもつ「東洋学術」上の重要性を強く訴えた（内藤「東洋学術の宝庫」『内藤湖南全集　第四巻』筑摩書房、1971年、177-178頁）。そのうえで、外務省や陸軍と粘り強く交渉して、外務省嘱託員の肩書を入手、陸軍次官、石本新六からは「到達地軍衙に於て宿舎の貸與、糧食の給與、汽車汽船の便乗其他の待遇等……便宜を被與度あたえられたし」という内容の書類を貰った（内藤「游淸第三記」『内藤湖南全集　第六巻』369頁）これだけの準備をしたうえで、1905年7月、内藤は中国へ向かったのである。まだ、日露講和条約（ポーツマス条約）締結（9月5日）以前のことである。

　7月9日、大連で下船した内藤は旅順、営口を経て、7月29日奉天に到着した。内藤は満洲軍総司令部を訪ね、小村寿太郎外相の満洲軍総参謀長、児玉源太郎に宛てた書簡を示して、児玉と会見した。児玉は内藤の調査内容に興味を示し、満洲軍総司令部参謀の福嶋安正少将に引き合わせた。福嶋は陸軍随一の地理学者・言語学者として知られた人物で、内藤の調査計画に「感動」して、まず黄寺から始めるべきだと勧めた。翌日、福嶋は自ら内藤を黄寺に伴い、寺僧らに内藤の調査について詳細な説明を行った。福嶋が内藤の調査にきわめて協力的だったのには、一つの理由があった。それは宮内大臣、田中光顕が満洲軍総司令部に対して、「蒙満蔵経」を日本に持ち帰ることを委嘱したということで、福嶋はそのための仏典調査を東洋学者として最初に奉天入りした内藤に任せようとしたのである。

　8月4日から、内藤は黄寺のそばに設営された満洲軍総司令部衛兵宿舎の一室に滞在して、連日黄寺などに所蔵されていた大蔵経の調査を行った。14日には「奉天蔵経略解題」（「消失せる蒙満文蔵経」『内藤湖南全集　第七巻』筑摩書房、1970年、429-432頁、所収）を作成した。これには黄寺、太平寺、長寧寺、北塔（法輪寺）の「蔵経」の概要が記されている。この「奉天蔵経略解題」の一通は福嶋に提出され、さらに田中宮内大臣にも報告された。

　その間の8月10日には、北塔（法輪寺）を訪ねたが、「満文の蔵経残破の紙屑狼藉地に満つ。之が為に一歎す。其の稍やや完全なる者は〔すでに、満洲軍総司令部奉天〕軍政署に運び去ると云う」と記している（「游淸第三記」383頁）。北塔は奉天城の外壁のさらに外の東西南北に建てられた四つの守護塔の一つで、各塔には寺院が付設されていた。北塔の寺院は法輪寺といい、そこには満洲人の仏僧養成のために満洲語の大蔵経が収蔵されていたのだが、日露戦争中ロシア軍の軍営とされ、ロシア兵の狼藉により仏典が破損された。内藤が北塔（法輪寺）で観たのはそのうち「稍やや完全なる者」が奉天軍政署に運ばれた後の「残破の紙屑」だったのである（北塔の位置については図1参照）。この後、内藤は奉天軍政署に保管されていた満洲語の大蔵経の調査を行った。

　11月17日、内藤が清朝の始祖ヌルハチの古都、興京（ヘトアラ）や初期の王たちの墓陵である永陵の史跡探訪旅行から奉天に戻って、黄寺を訪ねると、奉天軍政署の中島通訳が福嶋安正少将の命により黄寺に来てモンゴル語大蔵経（「金字蒙古文蔵経」100余函。もと108函であったが、義和団事件の際数函が破損された）を借り出していったということであった。寺僧たちはこれらが返されることはないだろうと言っていた。この中島通訳というのは本名を中島比多吉ひたきといい、中島敦の父の弟、すなわち中島敦の父方の叔父である。長く中国に滞在し、中国語に堪能だったので、満洲軍通訳に採用、あるいは徴用されたのであろう。中島敦も、1932年8月、旅順の比多吉を頼り、南満洲、北部中国を旅行している。

　その後、この黄寺のモンゴル語大蔵経は東京の宮内省に送られ、東京帝国大学図書館に保管されることとなった。他方、奉天軍政署に運び込まれていた北塔（法輪寺）の満洲語大蔵経は東京の参謀本部に送られ、同じく東京帝国大学図書館に保管されることとなった。しかし、これらのモンゴル語および満洲語の大蔵経は、1923年9月、関東大震災時に発生した火災に東京帝国大学図書館が被災したため、すべて焼失してしまった。

　時日は少しさかのぼるが、8月24日、清国政府から「宮殿拝謁」の許可が出たので、内藤は宮殿内の宝物などの拝観を行った。28日から三日間は文溯閣に収蔵されている四庫全書の調査を行った。

　文溯閣は宮殿内の西側に1782年に建てられた建物である。この1782年という年は四庫全書の書写が完成した年である。四庫全書は七揃いの写本が作られ、北京など各地の書庫に収められたが、そのうちの一揃いが奉天の文溯閣に配布されたのである。文溯閣の四庫全書は何度かの戦乱や騒乱にもかかわらず良好な状態で保存されていた。

　この文溯閣の調査で、内藤の今回の中国旅行の主目的は終わったのであるが、もう一つの目的であった清国行政制度の調査は清国政府の疑惑を招くということで、なかなか進められなかった。その間の9月11日、内藤は東京帝国大学の市村瓉次郎、伊東忠太などと共に「御花園、昭陵、北塔」を訪ねた。『内藤湖南全集　第六巻』（614-618頁）に附載されている北陵の写真（8点）はこの時に内藤の同行者、大里武八郎が撮影したものである。クリスティーのいう南門（正門）から「内苑」への道の両側に置かれた巨大なラクダや馬の石像、さらには隆恩殿（葬祭殿＝享殿、太宗ホンタイジの遺灰が安置されている）の前に立つ内藤の写真などがあるので、この時には内藤らはかなり中まで入ることができたのであろう（図2、図3、図4参照）。ただし、北陵最奥部にある太宗ホンタイジの墓廟までは行けなかったようである。

　東京帝国大学は日露戦争中から、さまざまな研究者を中国に派遣することを文部省に求めた。その中には市村瓉次郎のような中国研究者だけではなく、伊東忠太（東京帝国大学工科大学造家学科）のような建築学の専門家もいた。奉天を「東洋学術の宝庫」と考えたのは内藤だけではなかったのである。

（次号に続く）

（「世界史の眼」No.47）

　1944年3月8日（本稿執筆時の80年前）、日本軍はアジア・太平洋戦争の戦局打開をねらって、当時日本の占領下にあったビルマからインド北東部のインパールへの侵攻作戦を開始した。この作戦は、イギリス軍の反攻によって完全な失敗に終わり、7月初めに中止され、さらにその後の退却過程のなかでも多大な犠牲を生むこととなった。

　アジア・太平洋戦争の初期、東南アジアで勝利を重ねた日本軍はイギリス領であったビルマにも攻め込み、42年5月にそのほぼ全域を占領下に入れた。日本に追い出されたイギリス側は、ビルマ奪回をめざす軍事行動を開始し、その動きは43年から本格化した。インパール作戦が始められた時、ビルマ北部では、オード・ウィンゲートが率いるチンディットと呼ばれる軍隊が、航空機の働きを重視しつつ、日本軍を攪乱したしていた（チンディット作戦）。またビルマ西部のアラカン地方（現在のラカイン州）でも、44年初めからイギリス軍による進撃が始まっていたが、日本軍の側も、それに抗し、さらに予定されたインパール作戦を前に敵の力をこの地方に割かせておくという意図をもって、2月に作戦（第二次アキャブ作戦）を開始した。本稿では、これらの作戦とインパール作戦、およびその後の展開（44年12月から45年3月までのイラワジ会戦などを含む）を、ビルマ戦争と総称することにする。

　ビルマ戦争の中核をなしたインパール作戦は、日本ではアジア・太平洋戦争の各局面のなかでも、強い関心を集めてきた。牟田口廉也将軍の指揮下、十分な補給体制を全く備えないまま過酷な自然条件のなかでの戦いを強いられた日本兵の惨状が、日本による戦争遂行の仕方の非合理性、無謀性をよく示すものとして、批判の対象となってきたのである。インパール作戦については高木俊朗による一連の著作などがよく知られており、最近ではNHKが2度に渡って特別番組を作り（二つ目はインパール作戦後の1年間が対象）、話題となった。その番組内容は書籍化されているが、『戦慄の記録インパール』『ビルマ絶望の戦場』というタイトルがこの戦争についてのイメージを物語っている。^[1]

　他方イギリスでの関心は、決して強いとはいえない。第二次世界大戦当時でも、戦後を通しても、ヨーロッパにおける戦争に比べて、アジア・太平洋での戦争全体への関心は薄かった。『忘れられた軍隊』といったタイトルの研究書が出される所以である。^[2]　そのなかのインパール作戦・ビルマ戦争も重視されてはこなかった。ただその一方で、日本側には欠けている重厚な研究書が世に問われてきていることも、確かである。^[3]

　関心の度合いが日本とイギリスでこのように異なるとはいえ、この戦争についてはこれまでさまざまな研究が積み重ねられてきた。しかし、インパール作戦・ビルマ戦争を世界史のなかに位置づけていく上で重要であるものの、従来必ずしも十分に論じられてこなかったと思われる問題がある。筆者が「帝国の総力戦」と呼んできた戦争の性格である。

　第一次世界大戦も第二次世界大戦も、総力戦という性格をもったが、筆者は、この総力戦という概念を比喩的に用いる形で、帝国支配国が戦争に際して帝国領土の人員や物資を大規模に動員することを「帝国の総力戦」と呼んできた。^[4]「帝国の総力戦」の姿とそれがもたらしたものを検討することは、帝国主義の時代にできあがった帝国主義世界体制の変容、脱植民地化の過程について考える上できわめて重要な意味をもつ。そうした「帝国の総力戦」の姿を、インパール作戦・ビルマ戦争はよく示しているのである。とくに、イギリス軍にアフリカにおける植民地から動員されたアフリカ兵が加わっていたことに、筆者は注目している。その問題については後に触れることとして、まずは日英両軍における「帝国の総力戦」の形を概観してみたい。その戦争の内実にまで踏み込んで述べることはここではできないため、以下はこうした視点から見た日英両軍の構成の素描である。

　まず日本軍である。日本軍には、日本人の他に、植民地であった朝鮮と台湾から動員された人々が兵士や軍属として参加していた。

　日本軍にはまた、イギリスの植民地であるインドの人々がインド国民軍（Indian National Army: INA）という形で加わっており、これが、この戦争における「帝国の総力戦」の形を複雑なものにしていた。イギリスからの独立を志向するインド民族運動の力を対英戦争のために利用する思惑で42年初めに日本側が組織したインド国民軍は、43年春にチャンドラ・ボースを指導者として戴いてから活気を帯びた。国民会議派議長になったこともあるボースは、ヨーロッパでの開戦後、インド独立への助力をナチス・ドイツに求めようとしたもののうまくいかず、日本側からの誘いに応じたのである。ボースとINAは、インパール作戦を独立達成への有効な手段とみて、日本軍との共同行動をとったのである。しかし、彼らの夢は叶わず、大量の犠牲者を出すに至った。

　日本側は、占領下に置いた末、43年夏に独立を認めていた（実質は全くの傀儡国家であった）ビルマの国軍であるビルマ国民軍（Burma National Army: BNA）も、イラワジ会戦の戦況が悪化するなかで動員した。ただし、その頃には、日本による独立付与が名ばかりのものであったことに不満を抱くBNAの人々は対日蜂起の準備を進めており、45年3月末には蜂起が開始した。

　また、直接の戦地となった地域の現地人の軍への関与の仕方も問題となる。ビルマとインドも多くの民族によって構成されており、さまざまな少数民族が双方の側で戦争に巻き込まれたのである。

　次いで、イギリス軍の場合である。

　そこで何といっても重要な位置を占めるのが、インド兵である。普通、インパール作戦・ビルマ戦争は、日本軍とイギリス軍の間の戦いと表現されることが多いが、イギリス軍（第14軍）の大半はインド人から成っていたのであり、正確には、イギリス・インド軍（英印軍）と表現すべきであろう。

　19世紀以降、インド兵はイギリス帝国の拡大・維持にとって欠かせない存在であった。中国におけるアヘン戦争や、義和団運動鎮圧戦争の場合にとくに顕著であったように、イギリスが植民地戦争を展開していく上で、インド兵は中心的役割を演じたのである。第一次世界大戦においては、150万人近くのインド人が動員され、その内100万人を越える人々がヨーロッパや中東の戦線に送られた。こうしたそれまでの戦争では、インド自体で英印軍が戦闘を行ったことはなかったが（隣国アフガニスタンでの戦争には従事した）、その事態が、この戦争で出現したのである。第二次世界大戦期には、国民会議派のように、即時の独立を求めて、それに応じないイギリスへの戦争協力を拒みつづけた人々も存在したものの、「帝国の総力戦」に協力する者も多く、そうしたインド人が過酷な戦線に投入され、戦争のいずれの局面においても最前線に立って戦った。

　英印軍の有力な構成部分としては、イギリス帝国内の「尚武の民martial race」の代表的存在であったネパール出身のグルカ兵が、この戦争においても重用されたことも忘れてはならない。

　また日本軍についても指摘したように、現地の少数民族も英印軍に使役される形で戦闘に巻き込まれた。とりわけ居住地域が戦闘地域と大きく重なったナガ人の役割は重要である。

　インパール作戦・ビルマ戦争について考える際に、INAを含むインド人や現地少数民族といった要因により注意を払う必要があるということは、最近刊行された笠井亮平の好著のなかで強調されている。^[5]

　ただ、その笠井も軽視している「帝国の総力戦」の構成員が存在する。アフリカからはるばるとインド洋を渡る形でビルマ戦線に動員されたアフリカ人兵士たちである。日本では近年、アフリカ研究者の溝辺泰雄がこの問題に着目しているが、^[6]　本格的な研究はまだない。イギリスにおいては第二次世界大戦全体の「帝国の総力戦」としての側面についての研究は一定程度行われているものの、^[7]　インパール作戦・ビルマ戦争でのアフリカ兵に関する検討は進んでいるとは言いがたい。

　アフリカ人は第一次世界大戦においても大量に動員された。ただしイギリスは、アフリカ人兵士をヨーロッパ戦線で用いたフランスと異なり、アフリカ大陸内のドイツ植民地をめぐる戦争で彼らを用い、しかもその役割は主として物資の運搬であった。そこには、白人との戦いにおいて黒人は用いないという人種主義的考慮が働いていた。そのことを考えると、アフリカ兵をインド、ビルマへ送り、直接の戦闘要員として用いたこと（物資運搬要員としても使われたが）は、イギリスの「帝国の総力戦」の新たな面を示していたといってよいであろう。

　アフリカ兵は、インパール作戦自体には参加していない。彼らが用いられたのは、チンディット作戦とアラカンでの戦闘、およびインパール作戦後の日本軍掃蕩作戦においてである。チンディット作戦にはガーナやナイジェリアなど西アフリカからの兵士が参加し、アラカン作戦には西アフリカ兵の他ケニアなどの東アフリカ兵も参加した。そしてインパール作戦後の戦闘には、東アフリカ兵が用いられたのである。

　次に、この動員が戦後におけるアフリカの変化に及ぼした影響の一例に触れておこう。

　1950年代のケニアで、イギリス側が「マウマウ」と呼んだ民族運動家たち（彼ら自身はケニア土地自由軍と称した）に過酷な弾圧を加えたことは、よく知られている。その「マウマウ」の指導者の一人に、「中国将軍General China」と呼ばれた人物がいる。ワルヒウ・イトテ（1922-93）という人物で、42年にイギリス軍に入り、ビルマでの戦争に加わった。カレワでの戦い（44年暮れに展開したはずであるが、彼自身は43年と記している）であり、ギクユ人としてのアイデンティティしかもっていなかった自分自身はケニア人であると、彼はそこで初めて意識したという。彼はそうした意識のもと、ケニアへの復員後「マウマウ」に参加し、勇猛さで知られるようになった。中国将軍というあだ名は、朝鮮戦争もしくはマラヤでの中国人の活動に刺激されたためといい、ビルマ戦争とは関係がないようであるが、彼の自伝によれば、ビルマの軍隊で習得したことをケニアでの民族運動に活かしたのである。^[8] 彼は54年に逮捕されて死刑宣告を下されたものの、減刑され、ケニア独立後は公務員としての生活を送ることになる。

　アジアの戦争とアフリカの変動とがこのように連動していく様相などに注目しつつ、インパール作戦・ビルマ戦争の「帝国の総力戦」としての性格をより深く検討していきたいと、筆者は思っている。本稿はその準備作業としてのごく粗いデッサンである。

^[1] NHKスペシャル取材班『戦慄の記録インパール』岩波書店、2018（岩波現代文庫版、2023；NHKスペシャル取材班『ビルマ絶望の戦場』岩波書店、2023.

^[2] Christopher Bayly and Tim Harper, Forgotten Armies: The Fall of British Asia        1941-1945, London: Allen Lane, 2004.

^[3] ルイ・アレン『ビルマ遠い戦場　ビルまで戦った日本と英国1941-45年』上・中・下、原書房、1995；Robert Lyman, A War of Empires: Japan, India, Burma & Britain 1941-45, 　　　　　　Oxford: Osprey Publishing, 2021.

^[4] 木畑洋一「「帝国の総力戦」としての第一次世界大戦」メトロポリタン史学会編『20世紀の戦争―その歴史的位相』有志舎、2012など。

^[5] 笠井亮平『インパールの戦い　ほんとうに「愚戦」だったのか』文春新書、2021.

^[6] 溝辺泰雄「第二次世界大戦期のビルマ戦線に出征したローデシア・アフリカ人ライフル部隊（現ジンバブウェ）のアフリカ兵士からの手紙：全文訳」（1）（2）『明治大学国際日本学研究』6-1、7-1、2013-2014．

^[7] たとえば、Ashley Jackson, The British Empire and the Second World War, London: Hambledon Continuum, 2006；David Killingray, Fighting for Britain: African Soldiers in the Second World War, Woodbridge: James Currey, 2010.

^[8] Waruhiu Itote (General China), ‘Mau Mau’ General, Nairobi: East African Publishing House, 1967, Ch.3

（「世界史の眼」No.47）

はじめに
1　奉天におけるキリスト教布教
　（以上、本号）
2　内藤湖南と奉天
　（次号）
3　夏目漱石と奉天
4　中島敦と北陵
おわりに
　（以上、次々号）

はじめに

　奉天（現在の中国遼寧省瀋陽）は清朝の始祖ヌルハチが1625年に首府とした古都である。1644年3月、反乱を起こした李自成軍が北京を占拠して明朝を滅ぼしたが、5月清軍が李自成軍を破って北京に入城した。その後清朝が北京を首府とすると、奉天は陪都となったが、ヌルハチおよび第二代太宗ホンタイジの墓陵の地として重要な位置を占め続けた。なかでも太宗ホンタイジの墓陵である昭陵（通称、北陵）は近代になってもいろいろな人たちが訪れて、記述を残している。本稿では、19世紀末から20世紀前半の昭陵（北陵）にかんするいくつかの記述を追いながら、奉天という小さな窓から見える世界史を描いてみたいと思う。なお、以下では北陵という通称を用いる。（戦前の文献からの引用では、旧字体を新字体に、適宜片仮名を平仮名に改めた。また、読みやすくするために、句読点を補い、ルビを付した。）

1　奉天におけるキリスト教布教

（1）キリスト教布教の開始

　満洲、特に奉天は19世紀から20世紀前半、キリスト教の布教が進展した地域のようである。奉天における最初の宣教団はフランスのカトリック宣教団で、1838年に布教活動を開始した。次いで、1876年にスコットランド長老教会の宣教師が何度も奉天を訪れ、時には長期に滞在して布教活動を行った。1883年、スコットランド長老教会から派遣されたドュガルド・クリスティー牧師が奉天に入り、布教活動を本格化させた。クリスティーは外科・内科の医療活動を通して布教を進める伝道医師であった。彼の奉天在住は1922年までの約40年に及んだが、『奉天三十年』（Thirty Years in Moukden, being the experiences and recollections of Dugald Christie, London, 1914.　矢内原忠雄訳、岩波新書、1938年）という著書に1912年までの体験を書き残している。

　クリスティーらスコットランド長老教会の宣教師たちは、奉天で教会や病院を建てる土地を入手するのに苦労したが、最終的には奉天城東南の外壁に沿った「小河沿」（「小さな河のほとり」。図１参照）と呼ばれる地域に敷地を購入することができた。この地について、クリスティーは次のように書いている。

　市街の東南、繁華な通りから遠くない所に、小河沿といふ、流れの緩い、殆んど湖水のやうな静かな河がある。夏にはその岸辺は散歩遊楽の人々の好んで訪れる処であり、多くの茶店でしゃべったり茶を啜ったりして、水に浮かぶ葉の広い美しい紅蓮の花を眺め、奉天第一の良き空気を吸ふのである。我々は幸運にもこの流れを瞰下みおろす高台に二つの屋敷を手に入れた。我々の立場より見て、病院の敷地としてこれ以上に良好なる場所は奉天中になかった。其処にあった建物は病室に利用することとし、全然新しく且つ設備の整った診療所を正面に建てた。病院は1887年（明治二十年）、我々の友人たる満洲族の大官兵部尚書によりて正式に開院せられ、奉天の主だちたる官吏多数が列席した。同じ日に基督キリスト教徒の熱烈なる集会が、約百五十名を容れる待合室で開かれた。病院は百名の男と五十名の女に対する収容能力を有した。（『奉天三十年』上巻、14-15頁）

　この小河沿という地は奉天の東南を東北から南西に流れる渾河こんがの支流である万泉河に沿った地域で、奉天の外壁を作るときに流れを妨げないためにその流入部と流出部だけ外壁を木組みにしたものである。当時、奉天随一の遊楽地、歓楽地として賑わっていた。その小河沿の高台に病院を建てることができたのであるから、スコットランド長老教会宣教団にとって「幸運」なことであったのは確かである。

　その頃の北陵について、クリスティーは次のように書いている。

　市の北方数哩マイル、広々とした草原を行けば、奉天附近の田舎の単調無味を償うて余りある一地劃――樹間深く埋もれた努爾哈赤ヌルハチの子の墓（北陵）がある。外周は純然たる野生の森であって、迂曲せる小径は野花、密林、空地を縫うて、どこに出られるとも思われない。六月の午後、槲かしわや樺の生き生きとした若緑に反映して白い樹の花や地に尾を曳く風車の花は驚くべき美を放ち、緑と白とを透かして靑空は一層靑に輝き、日光は小暗き影の中に参差たる光を落す。〔中略〕樹の間がくれに墓を繞らす鮮やかな丹塗の塀が輝き、中なる黄色の瓦の屋根が一寸見える。この矩形を成せる外囲の南に、浮彫に刻んだ白色の大理石の拱門アーチが一つ立って居り、その背後に正門があるがこれは閉ざして誰も入れない。〔後略〕

　多年の間、側門も亦固く閉鎖されて、此処に住む満洲族の警吏の外は何人も此の聖域の内部を窺ふことを得なかった。現在では〔1912年のことか？　引用者〕東と西の門が開かれて居り、一方の門から他方の門迄アーチ形を成した松並木の通路が通って居る。〔後略〕

　閉鎖されて居る南門から石を舗いた広い道が内苑に通じて居り、その両側には大きい石彫の動物が並んで居る。

　内苑の門は通過證パスの所持者か、もしくは墓の監視人を知っている者にでなければ開ひらかれない。〔中略〕すべての最奥の処に、一つの大きな円形の草生むした土盛りがある。これが即ち〔太宗ホンタイジの〕墓であって、その頂に一本の樹が生えて居る。（『奉天三十年』上巻、23-25頁）

（2）日清戦争と奉天

　スコットランド長老教会宣教団の活動はすべりだしは順調だったのだが、その後数度にわたって大きな困難に直面することになった。その第一は日清戦争（1894～95年）であり、次は義和団事件（1900年）、そして第三には日露戦争（1904～05年）であった。

　1894年7月、豊島沖の海戦で日清戦争が始まると、奉天からも左宝貴将軍に率いられた奉天部隊が陸路、朝鮮に向かった。左宝貴軍は他の四つの清軍部隊と共に平壌の防衛に当たることになった。9月15日、日本軍は平壌を守る清軍に対して総攻撃をかけた。一方、清軍側は各部隊の連絡が取れず、個々バラバラに戦うという状態であった。その中で、左宝貴が銃弾を受けて戦死すると、左宝貴軍は算を乱して平壌から撤退した。清朝の他の部隊も撤退し、翌日には日本軍が平壌を占拠した。

　左宝貴軍敗退の報が奉天に届くと、人々は日本軍の奉天攻撃を恐れて、奉天北方や東北方面の山岳部に避難しようとした。スコットランド長老教会宣教団は南方、遼河が遼東湾に入る河口に近い開港場である「牛荘」（本当の牛荘ではなく、実際には営口。イギリスは1858年の天津条約との関係で、営口を「牛荘」と呼び続けた）に避難することになり、10月28日、クリスティーも奉天を退去して、「牛荘」に向かった。「牛荘」には他の宣教団がいくつもあったので、12月、協力して赤十字病院を開設し、戦傷者の治療などに当たった。1895年3月7日、日本軍は「牛荘」を攻撃し、小規模の市街戦の後、これを占拠した。しかし、それによって宣教団の活動が妨害されるということはなかった。1895年4月17日、日清講和条約が調印され、日清戦争は終結した。これにより、7月、クリスティーらは奉天に戻った。奉天は戦火に見舞われることもなく、各キリスト教団の教会や病院はすべて無事であった。

（3）義和団と奉天

　しかし、1900年の義和団事件では、奉天のキリスト教宣教団やキリスト教徒は多大な被害を被った。1900年6月、義和団は北京に入り、清国兵と共に各国公使館を攻撃、日本公使館の職員１名とドイツ公使が殺害された。6月19日、西太后は義和団を支持し、列強と戦うことを決定、21日、列強に対して宣戦布告した。その頃、奉天にも義和団の首領が何人か来て、団員の徴募を始めた。6月20日、「外国人を口穢く悪罵した貼紙が到るところに貼りだされ、すべての忠良なる支那人民は蹶起して彼らを国土より掃蕩せよ、と呼びかけられた。二十四日が建物焼打の日と定められ、それに助勢した者には賞金が約束された」（『奉天三十年』上巻、182頁）。

　こういう騒然たる情勢の中、6月23日、スコットランド長老教会宣教団はクリスティーら3人を残して、奉天を退去し、25日にはクリスティーらも「牛荘」に退避した。30日、クリスティーは奉天に残っていた中国人医師からの次のような電報を受け取った。「本日四時頃教会が焼かれた。病院と住宅とが燃えつつある。牧師の生死、並に殺された信者数不明」。その翌朝には、「男子病院、婦人病院、住宅、聖書協会の建物、教会、礼拝堂、すべて拳匪〔義和団〕のため灰燼に帰した」という電信があった（『奉天三十年』上巻、187頁）。

　その後、「牛荘」も危険になったため、スコットランド長老教会宣教団は日本、上海、本国（スコットランド）などに四散した。クリスティーは日本に逃れ、2カ月ほど滞在した。

　この頃、奉天では、クリスティーは奉天市外の北陵の森の中に潜んでいるという噂が立った。病院で治療を受けたことがある中国人馬商人で、普段はぺてん師のならず者でとおった男が、さまざまな食料品を一杯籠に入れて、密かに北陵の森の中を一日中クリスティーを探しまわった。外国人を助けたことが知られると殺されるのであるから、彼は命の危険を冒してそうしたのである（『奉天三十年』上巻、73-74頁）。当時、北陵を取り囲むうっそうとした森は身を隠したい人が隠れる絶好の場所と考えられていたのであろう。

　他方、8月14日、日・露・英・独など8カ国連合軍が北京に入城し、翌15日、光緒帝は西太后と共に西安に蒙塵（逃亡）した。これにより、清国政府の義和団に対する対応が一変し、9月7日、義和団鎮圧令が出された。奉天でも、清国軍が義和団の弾圧に当たり、10月1日にはロシア軍も奉天に入って、治安が回復された。しかし、この間に奉天のキリスト教会のすべてが破壊され、多くの中国人キリスト教徒が殺害された。特に、フランスのカトリック宣教団は数百人の中国人信徒とともに頑丈な壁で囲われた教会の敷地に立てこもり、武装して抵抗したが、最後には大砲で攻撃されて、全滅した（『奉天三十年』上巻、191-193頁）。クリスティーは11月9日、肌を刺す寒気の中奉天に帰ったが、とても布教活動や医療活動をできる状態ではなかったので、2、3週間後には「牛荘」に戻り、その後一時スコットランドに帰国した。

（4）日露戦争と奉天

　1904年2月、日露戦争が始まり、5月には日本軍が遼東半島に上陸、満洲に戦火が拡がっていった。8月末には遼陽が主戦場となったが、9月4日、ロシア軍が遼陽から北方に退却し、日本軍が遼陽に入った。10月には遼陽と奉天の間の沙河で日露両軍が対峙し、戦局は膠着状態になった。翌1905年2月末、ロシア軍は奉天南方の日本軍に攻撃をかけようとした。それに対して日本軍が先手を打ってロシア軍陣地を攻撃したことから、奉天会戦と呼ばれる戦闘が始まった。3月1日、日本軍は奉天に総攻撃をかけ始めた。ロシア軍は北陵の森を占領していたので、8日には、北陵の森でも激しい戦闘があった。9日、ロシア軍は余力を残しながらも、戦闘態勢の整備のために、北方の鉄嶺さらにはハルビンへと退却することになった。10日、日本軍が奉天に入った。

　これらの満洲における日露両軍の戦闘は人々の生活を大混乱に陥れた。奉天には周辺の村々から戦火に追われた人々が大量に流入し、物価や家賃が数倍に高騰した。しかし、日露戦争にかんして局外中立の立場をとる清国の行政機関が曲がりなりにも機能していたこともあり、義和団事件の時のような極端な治安の乱れはなかった。

　クリスティーは日露戦争が始まった時、中国の天津に行っていて、すぐには奉天に戻れなかったのであるが、日本軍が遼陽を占領した後の1904年9月9日、混乱するロシア軍の間を縫うようにして、奉天に戻った。クリスティーはこの間の奉天の状況を次のように書いている。

　一九〇五年（明治三十八年）の始めの三箇月間に、我々は一万人以上、政府は三万八千人以上の人を助けた。始めから終り迄の間に、奉天に来た避難民は約九万人と推定せられ、この外新民屯その他に逃げた者も何千人とあった。

　これらの群衆に住居を与えるのは容易な問題ではなかった。しかし、冬に一晩露天で寝ることは多数の者に取りて死を意味したから、最も間に合わせの設備でも感謝を以て迎へられた。我々は、要求せられたら家賃を払うことにして、所有者の逃げ去った一二の大きい空屋敷を占領した。焼け跡となった我々の病院の屋敷内には約七百人を収容した。（『奉天三十年』下巻、252頁）

　当時に於ける奉天の衛生状態が良くなかったことは、想像するに難くないであろう。流行病が頻りにあった。小児の多数ゐる我々の収容所では、麻疹、水痘、猩紅熱が絶え間なくあり、更に天然痘の流行があって多くの小児の生命を奪った。チフス患者のためには別の屋敷を宛てたが、その他の病気に対しては隔離は不可能であった。腸チフスの流行は、それの起り得べきあらゆる条件があったに拘わらず、幸にも見ないですんだ。（『奉天三十年』下巻、254頁）

　日露戦争は奉天にまで戦火を及ぼしたが、奉天のキリスト教医療宣教団は、義和団事件の時とは異なり、日露戦争中も戦後も医療活動を継続することができたのである。

（次号に続く）

（「世界史の眼」No.46）

　本書は、フランスのアルジェリア植民地支配と日本の朝鮮植民地支配になんらかの形で関係する研究をしている歴史家たちが、「植民地化・脱植民地化の比較史」を目指して書いた論文を集めた論集である。

　表題から考えると、今日、日本と韓国・朝鮮との関係が「冷たい」のは、何が問題だったのだろう。世界のどこでも植民国と植民地との関係であったところでは、こうしたものなのだろうか。例えば、フランスとアルジェリアの関係はどうなのだろう。日本の朝鮮植民地化がフランスのアルジェリア植民地化とどう違うのだろう。朝鮮の脱植民地化への日本の関与と、フランスのアルジェリアの脱植民地化への関係とはどう違うのだろう。あるいは、きわめてよく似ているのか。こうした問題を念頭に置いてしまう。本書はそうした問題に直接的に答えるものではない。しかし、考えるヒントは与えてくれている。

　本書は必ずしも植民地化・脱植民地化の「比較」を徹底しているわけではないが、「比較」すべき論点はほぼすべて提供している。本書の構成は以下のようである。

Ⅰ　植民地化・植民地支配と民族運動・労働運動
Ⅱ　脱植民地化の過程
Ⅲ　独立/解放後の政治と経済
Ⅳ　人の移動と被植民者（移民）の地位
Ⅴ　フランス・アルジェリア・日本関係から見たグローバル・ヒストリー
Ⅵ　植民地と文学
Ⅶ　「記憶の戦争」と植民地責任論

　この目次からは直接的には見えてこないが、「比較」すべき論点として、「植民地戦争」というとらえ方、植民地支配と在地権力の関係、反植民地抵抗運動、植民地の民衆の眼から見た植民観、「植民地責任」の問題、脱植民地のもとでの社会主義と新自由主義の役割、脱植民地後の人の移動、旧植民地から来た人たちの法的地位・二重国籍の問題、引揚者による「歴史の記憶」「記憶の戦争」という問題、旧植民地出身者の内部対立、植民地史教育など、実に多様なものが提起されている。

　ここでは、評者の視点から、「比較」のポイントを四つだけ拾い挙げて、それに本書がどのように答えようとしているのかを探ってみたい。

　まず「植民地化」についてであるが、第一に、「植民地戦争」という捉えかたが提起されている。「植民地戦争」という見方は、植民地から見れば「植民地支配」＝平時と「戦争」=戦時とは分離できず密接に結びついているのであり、これらを一体として考えるべきであるというものである。そしてこれは、日本の朝鮮支配について有効な見方だと主張されている。「韓国併合」後の「植民地支配」下での個々の抑圧・軍事的暴力からアジア太平洋戦争下での大陸膨張までを、全体として植民地戦争と捉えるべきであるというわけである（槇論文）。では、フランスのアルジェリア支配はどうなのかという問題が当然出てくる。本書では、1961年のアルジェリア解放戦争での異議申し立て運動などが論じられているが、アルジェリア戦争は植民地戦争とみるとどういう視野が開けてくるのだろうか。おそらく1830年のフランスのアルジェリア進出からの支配が全体として論じられることになるのだろう。

　第二に、植民地支配についての民衆の眼という視角が提起されている。日本の朝鮮支配の時期の民衆レベルでの日本観、日帝支配観が論じられている。朝鮮民衆にとって、「文明開化なんて、たいしたものじゃない。一言でいうと、人殺しの道具が上等だってことと、ひとさまの持ち物をかっさらうのが文明開化じゃないか」、「昔はわれわれの前にひざまずいていた倭奴たちが、俺たちの喪服をまねて自分たちの着物を作った・・・」のだと受け取られていた。だが、では日本人とは何なのか。「日本人に民族主義など存在しない。あるとしても希薄で、軍国主義と皇道主義が本筋だ。」結局、日本人は天皇という現人神を崇拝する人間だということだと考える。そして朝鮮民衆の抵抗意識の頂点にあるのは、日本人の現人神崇拝への批判とそれを押し付けられることへの抵抗であったという（申銀珠論文）。植民者の精神構造への抵抗こそが、反植民地抵抗運動なのである。では、アルジェリアの民衆の眼から見たフランス観はどうか。

　第三に、在地権力の問題がある。これは幕末の駐日公使レオン・ロッシュの研究として提起されている。ロッシュの個人史は興味深いが、「植民地化」の比較の中では、どのように扱うべきであろうか。小山田は、フランスが植民地帝国と発展していく過程で、フランスは北アフリカのマグレブの支配のために在地権力を利用しようとし、同じく日本でも日本をフランスの経済圏に引き込むために在地の幕府権力を利用しようとしたというところに意味を見出している。つまり、自由主義帝国主義のために「植民地」「反植民地」にどういう政策で入り込むかという問題への一つの答をここに見ているのである。日本が韓国の在地権力をどのように利用したか、それとの比較がされていくと、議論が広がるのではないだろうか。

　次に「脱植民地化」についてみてみよう。

　第一に、「植民地責任」の問題がある。「植民地支配」と「戦争」とを全体としてとらえる「植民地戦争」という視角は「植民地支配責任」につながる。1910年の韓国併合とその後の韓国支配を合法的な植民地支配と捉え、第二次世界大戦期の「慰安婦問題」などと切り離して、「慰安婦問題」の実在性を問おうという日本政府の姿勢に対し、日露戦争期の抗日義兵闘争以来の対日「植民地戦争」という見方は、第二次世界大戦期までの「植民地支配」の責任を問うのである（吉澤論文）。日本は朝鮮への植民地責任を回避し、それを解決済みと称し、問題を太平洋戦争中の「慰安婦問題」に集約しているというわけである。では、フランスのアルジェリアへの植民地責任についてはどうなっているのだろう。これが比較されるとよかった。

　第二に、「脱植民地化」のもとで採用された社会主義と新自由主義の問題が提起されている。アルジェリアでは、独立後1960-70年代にベン・ベラおよびブーメディエンのもとで社会主義政策がとられたが、資源依存経済は脱却できず、工業化も前進しなかった。80年代前半には原油価格の高値に支えられて経済は好調であったが、後半には価格が下がり、経済困難に陥った。そこで採用されたのが新自由主義のための「構造調整」政策であった。農地を含む民営化、市場化が実施された。しかし、これは食糧問題、失業、住宅問題などを引き起こし、新自由主義政権を批判する抗議デモが各地で起きた。そして、2019年には民衆的平和的・非暴力的抗議運動ヒラクが起きて、ついに政権を倒壊させた。この「市民革命」は、諸個人の自発性に基づき、多様性と協調を基調とし、自由と平等を主張するものであった。それは新自由主義的グローバル化時代における民衆運動の発現形態であるとされる。とすれば、それは世界の他の地域でもあり得る運動であった（福田論文、渡辺論文）。それは韓国ではどうであったか。脱植民地化が南北朝鮮の動きとして南北を同時に視野にいれて考察されていて興味深い。ただ、「脱冷戦」期の南北朝鮮の動きも、新自由主義との関係で論じられていれば、「比較」が実り多いものになったように思われる。

　最後に「比較」史とグローバル・ヒストリーの関係について問題提起を行った短い論稿がある。ここでは、地理的にも時代的にも離れた二つの植民地化・脱植民地化の「比較」は、グローバル・ヒストリーの中に位置づけられなければ、意味をなさないのではないかという問いが発せられている。その問いに対して、本章は、必ずしも十分な解答を与えているわけではないが、いくつかの可能性を示唆している。その一つは、帝国主義的アプローチをする歴史学の刷新であるという。つまり、「ある国家が軍事的手段によって領土を支配することをどのように設定し正当化するのかという帝国構築のプロセス、またそれによって引き起こされる暴力を理解すること、そして古い行政機関を消滅させ、新しい植民地行政機関を構築する論理を問う」ことを比較しあえるというのである。

　この書評では、比較研究のすべての論点を扱うことはできなかったが、今回の日本・朝鮮、フランス・アルジェリアの「植民地化・脱植民地化」の比較研究が、地球的規模で展開され、さらには、植民地化・脱植民地化の研究全体にどのような新たな視角を提供するのだろうか、見守りたいものである。世界史を考えるうえで重要な諸問題を投げかける一書である。

（「世界史の眼」No.45）